記事投稿日：2016.11.30
現代は“変化の時代”で、企業経営においても変化の波を避けて通ることは難しく、生き残り、存続するために、常に変化へ挑戦する力を持たなければなりません。
言い換えれば、変化を的確に洞察、予知し、対応策を講じて、自社にとって有利に活用するべきです。
事業環境変化の性質
事業変化の性質とは次の３点です。
| ①不連続性：過去の事業環境との間には断層があり、過去の経験にあぐらをかいていては乗り切ることができない。
②波及性：一つの変化が縦横に波及し、特定の専門分野に閉じこもっていては対処できない。 ③加速性：変化のスピードが速く、現代のＩＣＴ時代にあっては、幾何級数的に加速するので、時間やタイミングを無視しては対処できない。 |
変化へ挑戦するには
経営計画や目標管理制度の運用は、事業環境変化へ挑戦する側面を持つケースが多く、組織と社員一人ひとりの変化対応力を高めるチャンスとなります。
すなわち、経営計画では事業環境変化に対処する次の手順を適用するのが適当です。
| ①現時点から近い将来の事業環境変化を洞察、予知する。
②変化がＳＷＯＴ分析のどの項目に該当するか判断する（強味として活用できる変化か、弱みを助長したり、逆に改善できるものか、機会として活用できるものか、脅威を招いたり、増幅、回避させるものか） ③それぞれの変化に対応するための担当部署、担当者を決定し、創造的に対応して、事業メリットが得られるような目標設定へつなげる。 |
経営者・管理者の留意点
組織や社員一人ひとりは、日常的に変化が乏しい仕事環境に置かれると、思考や行動がマンネリ化し、変化や新しいことに対して必要以上に躊躇し、感性や動作が鈍ります。反対に環境や行動が変化すると、脳が刺激を受けて活性化します。そこで変化に挑戦する力を高めるには、組織や個々の社員に経営計画策定のプロセスへ参加を求め、変化への挑戦を働きかけることが上策です。
掲載日時点の法令等に基づいて記載しており、最新の制度と異なる場合があります。
