記事投稿日:2012.05.09
一般に人事考課では社員に与えた仕事の結果や遂行プロセスを観察して、「業績・発揮能力・意欲」の三つの要素で、そのレベルを測定・考課します。
「業績」とは、通常1年の考課期間にあげた仕事の結果であり、それぞれの役割に応じて、例えば営業職の場合は売上高・利益など、定量的・数値的に測定し、企画職の場合は担当した企画業務の出来栄え・活用効果など(定性的で数値で捉えられない場合がある。)を測定します。一般事務職では仕事の的確性や処理スピードなどを観察して測定します。
「発揮能力」は仕事のプロセスで発揮した業務知識や専門知識・技術などの活用度・計画力・実行力・折衝力・調整力・リーダーシップ(管理・監督職)メンバーシップ(一般社員)などを考課項目とし、本人の行動事実を観察して測定します。
最近は“コンピテンシー(個々の企業において業績をあげている社員の行動特性)”に注目して測定・考課する傾向が強くなっています。
「意欲」は仕事に取り組んだ際に本人が示した意欲・姿勢を、やはり行動事実を材料として測定・考課します。
三つの考課要素は、入社初期・中堅・ベテラン社員・管理職等の階層によって重視する項目をウエイト付けするのが適切です。
考課要素のウエイト配分
考課要素のウエイト付けイメージを図示すると次のようになります。
経営者・人事担当役員の留意点
業種・職種の業務の特徴、社内階級に応じて、社員がやる気を出すのに効果的な考課要素・項目を選び、人事考課表を設計し、考課・調整の仕組みを設計することが大切です。それを社員に公開すれば経営者が社員に期待するメッセージが的確・明快なメッセージとして伝わり、モラール向上につながります。
掲載日時点の法令等に基づいて記載しており、最新の制度と異なる場合があります。