ICTの普及によって、“ワークスタイルの変革”が進むと言われています。
たしかにICTを活用することで、
・仕事の処理スピードが向上する。
・組織のフラット化が可能となり、上下のコミュニケーションが円滑化する。
・在宅勤務が可能となるなど、就労形態の多様化ができる。
などコミュニケーションスピード向上や業務処理の効率化が図られていることは事実です。しかしながら、パソコンやインターネットを活用したワークスタイルのみを重視した変革では、経営改革に対する貢献が十分果たせるとは言い難いのです。
真のワークスタイル変革とは
企業に利益をもたらす真の“ワークスタイル変革”のあり方は、その変革が事業目的を追求し、目標を達成するために重要な課題を効率的に解決し、投入時間当たりの利益など、成果を向上させるものでなくてはなりません。
ワークスタイル変革の視点
したがって、ワークスタイル変革を図る視点は次のようにありたいものです。
①経営戦略目標・年度経営計画を策定するにあたって、経済環境・市場環境・社内環境などから問題点・課題を的確・スピーディーに判断する。
②経営目標を目標管理制度の活用によって達成するため、部署間で適正な分担に基づく目標の設定を的確・スピーディーに行なう。
③各部署ごとの目標設定・達成プロセス管理を効率的に行なう。
④①～③の結果、経営活動全体としての時間当たりアウトプット（利益などの成果）の向上を図る。
このように、経営の全体と部分を対象として効率化するような働き方の変革が真の“ワークスタイル変革”と言えます。
経営者・管理者の留意点
このような“ワークスタイル変革”は、社員が意欲を持って活躍するための人事賃金制度のしくみ・目標管理制度の運用における人的コミュニケーションの進め方・タイムマネジメント・ICTなど具体的手段の活用が相俟って生み出されるものです。
特に人的コミュニケーション・タイムマネジメントの重要性がICT偏重によって見失われないように留意しましょう。
